40代、50代になると、健康や将来の医療費が気になってきます。
仕事の責任が重くなる時期ですが、その一方で、健康とのバランスも意識したいところです。
健康診断や生活習慣の見直しを先延ばしにしてしまうと、将来的に医療費や介護費の負担が大きくなってしまいます。
健康のために使える無料の制度があるのをご存知でしょうか。
制度があっても知らなければ、無料サービスや控除を受けられません。もったいないですよね。
そこで今回は、氷河期世代の私たちが今日から動き出せる方法として、利用できる窓口や無料サービス、制度の活用法を整理してみました。
健康は幸福度の土台
調査によると、日本人の幸福度に最も影響するのは「健康」です。
自分が「健康だ」と感じることが、満足度を大きく左右するんです。
特に50代以降は、「健康への不安」が幸福度を押し下げやすい世代。
だから、まずは自分の体を味方にすることから始めてみませんか。
ちょっとした習慣や制度の活用が、未来の安心につながっていきます。
40歳を過ぎたら、全員に与えられている「健診の権利」
まず知っておきたいのが、特定健康診査（いわゆるメタボ健診）です。
厚生労働省が定める制度で、40歳から74歳までのすべての人が対象。
会社員でも、自営業でも、扶養でも関係ありません。
腹囲、血圧、血糖、脂質、肝機能など、生活習慣病の予防に必要な検査を、無料または数百円程度で受けることができます。
これは「サービス」ではなく、国が定めた権利なんです。
無料でプロのサポートが受けられる「特定保健指導」
健診の結果、メタボリックシンドロームのリスクがあると判定された場合、特定保健指導というサポートを受けることができます。
保健師さんや管理栄養士さんが、生活習慣の改善を無料で支援してくれる制度です。
いわば、無料で受けられる生活改善コーチですね。
対象者には必ず案内が届きます。
40代・50代が受けられる、5つのがん検診
厚生労働省は、科学的根拠に基づいて推奨するがん検診を定めています。
- 胃がん検診（50歳以上・2年に1回）
- 肺がん検診（40歳以上・毎年）
- 大腸がん検診（40歳以上・毎年）
- 乳がん検診（40歳以上・2年に1回）
- 子宮頸がん検診（20歳以上・2年に1回）
内容や費用は自治体ごとに異なりますが、これらの検診を受ける機会は、日本のどこに住んでいても用意されています。
引っ越しても変わらない、無料の相談窓口
将来の介護や親のことが心配になったとき、頼れる場所があります。
それが、地域包括支援センターです。
介護保険法に基づき、すべての市区町村に設置されている総合相談窓口で、保健師、社会福祉士、主任ケアマネジャーが配置され、相談はすべて無料。
「どこに相談していいかわからない」とき、まずここに連絡すれば大丈夫です。
制度は全国共通、でも内容は自治体ごとに違います
ここで紹介した制度は、国の方針に基づいた共通の仕組みです。
ただし、実際の費用や実施方法、追加サービスはお住まいの自治体によって異なります。
例えば、がん検診が無料の自治体もあれば、数百円の自己負担がある場合もあります。
また、健康ポイント制度や歯科検診の実施がある地域もあります。
詳しくは、市区町村の広報誌やホームページ、または地域包括支援センターで確認してみてくださいね。
さらに、加入している健康保険ごとの「上乗せ制度」もある
実はこれとは別に、
- 協会けんぽ
- 健康保険組合
- 国民健康保険
など、加入している健康保険ごとに、独自の補助や健診サービスが用意されていることもあります。
人間ドックの補助、歯科検診の補助、運動プログラムの割引など、内容はさまざまです。
国の制度＋自治体の制度＋健康保険の制度
この3つを組み合わせることで、健康のために使えるサポートは想像以上に多くなります。
今日できる行動
難しいことをする必要はありません。
まずは
「自分の市区町村名 がん検診」
「自分の健康保険 健診補助」
これを検索するだけで大丈夫です。
私たちには、もうすでに用意されている仕組みがあります。
あとは、少し知って、少し使うだけ。
それが、将来の医療費や介護費の負担を減らし、安心につながっていきます。
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