一人暮らし・夫婦の老後生活費はいくら？不足額と準備の目安を徹底解説

はじめに

老後の話題になると、
「2,000万円必要」
「年金だけでは足りない」

そんな言葉が頭をよぎりませんか。

私たち氷河期世代は、決して楽な時代ではない中を、一生懸命に歩んできました。
だからこそ、「ちゃんと準備できているだろうか」という不安を感じるのは、自然なことです。

でも、不安というのは、ぼんやりしているときが一番大きく感じるもの。
まずは、数字を確認することから始めてみませんか。

最新の家計調査（2023年）によると、65歳以上の無職世帯の平均的な支出は次の通りです。

「思ったより少ないかも？」と感じた方もいらっしゃるかもしれません。
ただ、ここには大切な注意点があります。

家計調査の住居費は、こんなに低く算出されています：

もし老後も家賃を払い続ける場合は、不足額は変わってきます。
平均値を見るときは、
「自分はどの前提に当てはまるかな？」と確認することが、とても大切です。

少し現実に近づけて、具体的に考えてみましょう。

世帯	条件	月不足額	20年不足額目安	ポイント
夫婦	持ち家	約3.8万円	約900万円	比較的安定
夫婦	賃貸（家賃8万円）	約10万円	約2,400万円	住居費が重い
単身	持ち家	約2.2万円	約530万円	固定費低い
単身	賃貸（家賃7万円）	約8万円	約1,900万円	不安が大きい

数字にしてみると、「なんとなく怖い」という気持ちが、
「具体的に向き合える課題」に変わっていきます。

私たち氷河期世代は、「平均的な老後モデル」とは少し前提が違うところがあります。
でも、それを知っておくことで、今からできる準備も見えてきます。

こうした背景は、将来受け取れる年金額に影響してきます。
まずは、ご自身の「ねんきん定期便」で確認してみることをおすすめします。

※厚生年金か国民年金かで、不足額は月5〜10万円ほど変わることがあります。

こうした場合、老後資金は、現役時代の貯蓄と運用が柱になってきます。

持ち家前提の統計をそのまま信じてしまうのは、少し危険かもしれません。
住まいは、老後設計の大きな分かれ道になります。

今の20万円が、20年後も同じ価値を持つとは限りません。
物価が上がる分だけ、必要なお金も増える可能性があります。

今回の試算は、あくまで日常の生活費です。
介護やリフォーム、突発的な医療費などの支出は、
別途予備費として考えておくと安心です。

調査によると、氷河期世代の約87％が、老後資金に不安を感じているそうです。

一方で、幸福度の研究では、こんなことが分かっています：

大金持ちになる必要は、ありません。
でも、不足を埋められる資産があることは、心を軽くしてくれます。

40代からシミュレーションをしていた人は、
老後の満足度が高いというデータもあります。
不安は消えなくても、減らすことはできます。
少しずつ、一歩ずつで大丈夫です。

老後に不安を感じるのは、
真面目に、誠実に生きてきた証拠です。

今日やったことは、ただ数字を確認しただけかもしれません。
でも、それだけで、もう一歩進んでいます。

不足額は、敵ではありません。
確認できた瞬間から、向き合える数字に変わります。

焦らなくも、目をそらさなくても、大丈夫です。